かけがえのない地球の未来を守るために、
  新エネルギー産業に取り組む企業活動を応援します。
技術、製品をはじめとするあらゆる事業活動を通じて、
  新エネルギー産業の現状と未来を伝えます!
 TOP | 太陽光発電 | 太陽電池セル・モジュール | シリコン | 太陽電池部材 | 太陽電池製造装置 | 風力発電 | 二次電池・素材
  | 電気自動車・充電器 | 燃料電池 | 太陽熱利用 | 水力発電 | バイオマス | LED照明 | スマートグリッド | エネルギー管理
  | その他エネルギー | 廃棄物 | リサイクル | 水処理 | 土壌浄化 | 大気汚染処理 | 環境事業 | 排出権 | 政 策 | 統計資料
  
   二次電池・素材
 
ご利用に際して
会員登録が必要です
  サービス内容
  ご契約までの流れ 
  サンプル申込
  購読申込
  配信規約

  企業別バックナンバー
  地域別バックナンバー
  掲載日別バックナンバー 
二次電池・素材
バックナンバー

2023年 2022年 2021年 2020年
2019年 2018年 2017年 2016年
2015年 2014年 2013年 2012年
2011年 2010年
セントラル硝子、中国でLiPF6濃縮液製造の合弁会社設立
リチウムイオン電池用電解液の需要拡大に対応
2023.6.2
豊田通商/ユーラス、風力発電所に蓄電システムを併設
トヨタと東電が車載電池でシステム構築
2023.5.31
ユーラスエナジーなど、道北地域の風力送電設備が竣工
国内最大級の蓄電池も併設
2023.5.24
丸紅、ベトナム・ビングループ系と蓄電池事業を共同開発
覚書を締結
2023.5.22
NTTアノードなど3社、家庭用太陽光・蓄電池実証実験
初期費用無料で設置、先着100名まで受付
2023.5.18
日本ガイシ、電力貯蔵向けNAS電池が韓国で運転開始
定置用蓄電池の性能基準策定に利用
2023.5.18
三菱ケミカルG、LiB電解液で米企業と協業へ覚書締結
電解液原料六フッ化リン酸リチウムの設備新設
2023.5.18
日本ガイシ、豪州のニッケル鉱山でNAS電池が運転を開始
太陽光発電の有効利用、鉱山の脱炭素化に寄与
2023.5.17
ダイヘン、ユーラスの蓄電所向けに蓄電システムを納入
GSユアサ製蓄電池、国産製品で構築
2023.5.12
NTN、再エネ100%由来移動型独立電源バス停待合室で採用
N3 エヌキューブが静岡県榛原郡吉田町で設置
2023.5.11
東京センチュリー、経産省再エネ併設蓄電池導入支援で採択
荒尾メガソーラーで蓄電池設置、FIPに移行
2023.5.10
経済産業省、蓄電池に係る供給確保計画を8事業認定
ホンダとGSユアサの量産投資など支援
2023.5.10
クボタ、リチウムイオン二次電池の負極材を24年に量産
チタンニオブ複合化合物、10億円投じ月産50トン
2023.4.27
ソーラーエッジ、蓄電システムや出力制御機器日本で販売へ
日本市場のユニーク性を重要視
2023.4.26
京葉ガスとTNクロス、鎌ケ谷市公共施設再エネ導入事業者に
25年度末までに設備設置、運転期間20年
2023.4.26
京葉ガスとTNクロス、市川市公共施設へのPPA事業者選定
74施設候補に太陽光、蓄電池設置
2023.4.24
住友金属鉱山、愛知県新居浜市に電池研究所第2開発棟建設
全固体電池用正極材料など実証設備導入、12月着工
2023.4.21
テス、井村屋工場向け蓄電池併設太陽光PPAモデル開始
パネル出力700kW、蓄電容量1,000kWh
2023.4.20
ジンコ、2022年太陽電池モジュール出荷量は44.5GW
産業用蓄電池も日本で販売、銭晶副会長に聞く
2023.4.14
GSユアサ、2023~2025年度の中期経営計画~投資1,900億円
車載電池向上への追加投資など
2023.4.14
日比谷総合設備など、カーポート太陽光パネル伊根町に納入
出力58.63kW・97.2kWhの蓄電池も、契約金額1.7億円
2023.4.13
アースインフィニティ、ウガンダとエネルギー関連事業提携
太陽光発電や蓄電池設置事業など計画
2023.4.13
東洋紡と三菱商事、機能素材製造・販売合弁会社を設立
電池分野など展開、30年度売上高2,500億円目標
2023.4.13
JR九州/住友商事、EV電池再利用の蓄電サービス展開
新会社設立し鉄道沿線地などで/第一弾は熊本市
2023.4.11
APB、サウジアラムコと全樹脂電池素材の共同開発協定
全樹脂電池技術革新や生産スケールアップ加速
2023.3.31
GSユアサ、滋賀県の事業所屋根に太陽光発電設備を導入
出力2.2MW、事業所の消費電力の5%相当
2023.3.30
東京ガス/大和エネルギー、既設発電所をFIP転換し蓄電池併設
茨城県桜川市の630kW太陽光発電
2023.3.28
FDK、ニッケル亜鉛電池を開発し一部顧客へサンプル出荷開始
鉛蓄電池の置き換え需要見込む
2023.3.24
日本工営、ベルギーで100MWhの系統用蓄電池がサービス開始
出力25MW、同国最大級の蓄電システム
2023.3.23
GSユアサ、ホンダ熊本製作所向け自家消費蓄電池設備受注
容量20MWh、TGESから
2023.3.22
シェアリングエネルギー、蓄電池モデルサービスリニューアル
太陽光発電は22円/kWhの従量課金、蓄電池は定額
2023.3.20
パワーエックス、初のソフト商品「蓄電所AI」を発売
AIが運用計画を策定
2023.3.20
岩崎電気、自立型駆動IoT機器搭載のLED道路灯による実証開始
グラフェンリチウムイオンキャパシタで太陽光発電電力蓄電
2023.3.17
オムロン、山王東北事業部へ太陽光蓄電EV充放電システム導入
711kWの自家消費太陽光発電など設置
2023.3.16
IHI、タイ国営電力とバッテリーエネ貯蔵システム検討覚書
太陽光など増で電力系統不安定化備えEGATと覚書
2023.3.15
オムロン、太陽光・大型蓄電池による自家消費PPAサービス
初期投資不要でオンサイト提供
2023.3.13
オムロン、蓄電池KPBP-Aシリーズで2機種を追加
12.7kWh、6.3kWhタイプを追加
2023.3.13
東亜利根ボーリング、塩山工場で独立電源システム設置
東亜道路工業の太陽光発電舗装システムなど
2023.3.7
東京ガス、東京建物の賃貸マンションで太陽光発電など採用
共用部電気再エネ化、薄型軽量パネルを設置
2023.3.3
村田製作所、4拠点で太陽光・蓄電システムを導入
合計3,966kW、2,690kWhの太陽光・蓄電システム
2023.3.2
パナソニック、テクノストラクチャー住宅でV2H搭載仕様
EVと蓄電池への同時充放電実現
2023.3.2
ナブテスコ、米国の次世代リチウムイオン電池メーカーに出資
膨張を抑えたシリコン系負極を製造
2023.2.21
自然電力、伊藤忠商事と系統用蓄電池事業で協業の覚書
福岡県に蓄電池設置へ
2023.2.20
丸紅、北米最大の廃電池リサイクル業者に5,000万ドル投資
米国Cirba社の株式取得
2023.2.17
NTTアノードエナジー、宮古市公共施設へ太陽光導入
地域新電力介し、28kW太陽光・16kWh蓄電池
2023.2.16
川崎重工など、フィリピンで脱炭素エネシステム構築へMOU締結
川重開発の仮想同期発電機やインバータ用ソフトウェア活用
2023.2.15
住友電気工業、北米でレドックスフロー電池事業本格化
初期投資10億円規模で現地生産体制構築へ
2023.2.15
東電、那須塩原市と再エネ普及や災害時住民支援協力協定締結
ヨークベニマル店舗のPPA太陽光・蓄電池やEV活用
2023.2.10
東急不動産、横浜市立53校への太陽光蓄電池設置PPA事業者選定
合計4,000kWの太陽光発電、250kWhの蓄電システム設置
2023.2.7
日本ガイシ/リコー、VPPや電力デジタルサービスの合弁会社
需給調整市場への調整力供出など検討
2023.2.7
関西電力と東京センチュリー、定置型蓄電池事業で提携
リユース電池による大規模系統用蓄電池サービス検討
2023.1.31
シェアリングエネルギー、Sassor・豪Evergenと業務提携
分散電源活用したエネマネ技術と商用化検討
2023.1.27
GSアライアンス、LiBから天然深共晶溶媒でレアメタル回収
安価で無害、環境に優しい溶媒を使用
2023.1.24
東京都、太陽光発電設備と蓄電池共同購入事業運営者公募
共同購入によるスケールメリットで購入価格低減
2023.1.19
日本郵政/中部電力、カーボンニュートラル推進で提携
郵便局に太陽光発電と蓄電池設置
2023.1.16
パワーエックス、四国電力などから27億円調達
蓄電池製造や研究開発を加速
2023.1.11
伊藤忠、家庭用蓄電池によるデマンドレスポンス実証を開始
1万7,000台対象、AIで制御
2023.1.11
日本工営、ENEOSより清水製油所跡地のエネ供給拠点工事EPC受注
3,000kWの太陽光発電、7,700kWhの蓄電池など設置
2023.1.10
オムロン、自己託送スキームで遠隔地の再エネ自家消費
年間200トンのCO2削減/NAS電池採用
2023.1.10
   
(C) The Heavy & Chemical Industries News Agency, all rights reserved
掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権は㈱重化学工業通信社に帰属します。