TOP
|
太陽光発電
|
太陽電池セル・モジュール
|
シリコン
|
太陽電池部材
|
太陽電池製造装置
|
風力発電
|
二次電池・素材
|
電気自動車・充電器
|
燃料電池
|
太陽熱利用
|
水力発電
|
バイオマス
|
LED照明
|
スマートグリッド
|
エネルギー管理
|
その他エネルギー
|
廃棄物
|
リサイクル
|
水処理
|
土壌浄化
|
大気汚染処理
|
環境事業
|
排出権
|
政 策
|
統計資料
最新ニュース
最新号〔6月5日付〕
次号発刊は6月20日です
当サイトのご利用は
会員登録が必要です
サービス内容
ご契約までの流れ
サンプル申込
購読申込
配信規約
企業別バックナンバー
地域別バックナンバー
掲載日別バックナンバー
分野別分類リスト
内容見本
エコ・ヴィジョンWEB版
バックナンバー
ハンファ、Q.ENESTがJA三井リースとブリッジローン契約
低圧太陽光発電所の開発案件資金
6.9
京セラコミュシステム、ペロブスカイト太陽電池導入事業
滋賀県と福岡市から公共施設での施工を受託
6.9
タカノ、宇宙用太陽光発電デバイス研究JAXA事業に参画
変換効率40%の超高効率電池へセル評価技術開発
6.9
プラチナ構想ネットワーク、営農型太陽光に関する提言
農業電化との融合やデータベース化など求める
6.9
SMFLみらいなど、長野県内2カ所で特高の系統用蓄電池
2028年度運転開始、補助金活用せず
6.9
水素バリューチェーン協議会、水素1%調達宣言取組公表
62団体が宣言、1%FCV導入や発電混焼率など目指す
6.9
日本郵船、バイオ燃料100%の長期トライアル運用開始
自動車専用船で1年間継続使用
6.9
ジャパンセミコンダクター、地熱発電環境価値調達VPPA締結
わいた第2地熱発電の環境価値年1,960万kWh調達
6.9
三菱電機、パワコン用パワー半導体設計検証データ無償提供
インバーター開発業務の負荷軽減を支援
6.9
富士経済、電力アワリーマッチングに関する国内市場を調査
2040年度に627.2億kWh規模
6.9
日本GLP、SMCと太陽光発電PPAサービス契約を締結
専用物流施設の太陽光発電を2,055kWに増設
6.8
電巧社、中国PEAKUP POWER社製超薄型軽量太陽光パネル発売
出力420W、重さ2.5kg/㎡で厚さ2.0mm
6.8
レイエイトエナジー、岩手県軽米町に系統用蓄電池
高圧規模、パワーエックスが受注
6.8
東京アセットソリューション、新潟県関川村で系統用蓄電池
高圧規模、Looop開発案件
6.8
JR東海、小牧研究施設に高圧規模の蓄電システム設置
既存アセット活用し2028年度運用開始
6.8
宇部マクセル、リチウムイオン電池セパレータ原膜生産増強
堺事業所で、製造能力50%に引き上げへ
6.8
関西電力、富山県とGX推進等に関する包括連携協定
水力発電や水上太陽光発電など検討
6.8
INPEXなど、クリーンガス証書移転管理システム運用開始
長岡メタネーション実証で
6.8
三菱化工機、川崎製作所でメタネーション装置実証開始
メタン転化率99%以上、製造能力は12.5Nm
3
/h
6.8
宮古新電力、再エネ電力供給促進事業費補助金受付開始
グリーン電力切替で太陽光設備など導入4分の3補助
6.8
JERA Cross/ウエスト、セブン&アイとコーポレートPPA
2027年4月までに太陽光発電約7,400kW開発
6.5
中部電力、静岡県内2カ所で太陽光発電所を開発
ミライズへの売電事業
6.5
アイ・グリッド、慶應大や堺市とエネトレーサビリティ実証
太陽光発電のアワリーマッチング実証
6.5
セコム、東芝と再エネ環境価値取引のバーチャルPPA締結
10月運転開始の屋根上太陽光発電の環境価値活用
6.5
ファミマ、秋田県の3市と商品開発などの包括連携協定
洋上風力の地域共生の一環
6.5
住友重機械、NEDOカーボンリサイクル実装推進事業で採択
バイオマス発電由来CO
2
回収や高付加価値化へ調査
6.5
中部電力、静岡鉄道などとバイオマス発電バーチャルPPA締結
遠州フォレストエナジー発電所の環境価値を提供
6.5
日本通運とマツダ、バイオディーゼル燃料の実証走行開始
完成車輸送トレーラーを走行、ユーグレナの燃料使用
6.5
東京都日野市、公園照明LED化業務委託先優先交渉権者決定
大和リースを選定
6.5
銅など再生材販売と特性情報プラットフォームの新会社設立へ
NTTと三菱マテリアル、2035年度売上高300億円目指す
6.5
新エネルギー新報
(C) The Heavy & Chemical Industries News Agency, all rights reserved
掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権は
㈱重化学工業通信社
に帰属します。