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「新エネルギー新報」では、太陽光発電など再生可能エネルギービジネスを手掛けるキーマンに、随時インタビューを
行っています。若いアントレプレナーも多く、再生エネの将来を期待させる内容となっています。是非ご一読下さい。 |
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※役職名等は取材時のままです。 |
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掲載日：2023年5月20日号 |
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【米パーセフォニ CEO ケンタロウ・カワモリ氏】
◇グローバルに展開する日本企業サポート／パーセフォニがメディア向けラウンドテーブル開催 |
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 気候管理・炭素会計のプラットフォームを提供している米パーセフォニ。2023年４月には、日本でメディア向けのラウンドテーブルを開催し、自社や炭素会計などを取り巻く世界の最近の動向なども含めて紹介した。同社のケンタロウ・カワモリCEOは、自社の強みとして充実した機能、信頼性、グローバルでの知見を持つことなどを挙げる。
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掲載日：2023年5月20日号 |
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【米パーセフォニ カントリーマネージャー 三浦健人氏】
◇パーセフォニの強みと戦略 |
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 －パーセフォニの強みは
約200億円の累計資金調達額と140人の研究開発スタッフにより、1,821のGHGプロトコルと金融向け炭素会計パートナーシップ(PCAF、金融機関が投融資を通じて資金提供した先の温室効果ガスの排出を整合的に算定するための枠組)ガイダンスページをコード化して搭載している。また、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)やCDPなど各機関の創設メンバーがアドバイザリーボードに加わっており、最新の議論と並行してどのような機能が必要かを考え、２週間に一度という頻度で機能追加・更新を実施している。
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掲載日：2023年5月20日号 |
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【booost technologies CSuO 柴田学氏】
◇ESG対応、まず何を重視して取り組むのか意思決定が重要 |
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 ＣＯ2排出量算定・可視化プラットフォームを展開するbooost technologies。2023年１月から、花王でESG活動推進部部長を務めた柴田学氏をCSuO(Chief Sustainability Officer/サステナ責任者)に迎えた。CDPのスコアリングにおいて、日本唯一の３年連続「トリプルA」評価を取得した前職での経験や、なぜプラットフォームを使う側から提供する側に回ったのか。その考えを聞いた。
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掲載日：2023年5月5日号 |
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【ジンコソーラー 副会長 銭晶氏】
◇産業用蓄電池も日本で販売／ジンコ、2022年太陽電池モジュール出荷量は44.5GW |
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 ジンコソーラーは、2022年の太陽電池モジュール出荷量が44.5GWとなった。日本では４年連続でシェア１位を獲得しており、同社は今後も引き続き日本向けの出荷で首位を狙う。太陽電池モジュール製品のほか、同社は日本において近年は蓄電システムの販売にも取り組んでおり、先行し販売している住宅用蓄電システムに続き、新たに産業用蓄電システムの販売も開始した。これらの製品の今後の展開などについて、同社の銭晶副会長にお話を伺った。
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掲載日：2023年3月20日号 |
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【サンエー 代表取締役社長 庵﨑栄氏】
◇7,000件の太陽光施工実績、O&Mや自治体の脱炭素支援注力 |
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 太陽光発電所の施工業などを手掛けるサンエー(神奈川県横須賀市)では、住宅用や野立て、また事業所の屋根上設置による自家消費向けなどで、これまでに7,000件の太陽光発電設備の施工実績を有する。同社は近年は自家消費型の太陽光発電の提案や施工に注力しているほか、各地の自治体の脱炭素化に向けた取り組みの支援にも力を入れており、自治体による同社への相談が増加している。サンエーとして今後さらに注力していく自治体・地域に対する取り組みや新たなサービスなどについて、同社代表取締役社長の庵﨑栄氏にお話を伺った。
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掲載日：2023年3月20日号 |
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【千葉エコ・エネルギー 代表取締役 馬上丈司氏】
◇非FIT環境下で真価を発揮するソーラーシェアリング／10万㎡規模開発へ土地確保 |
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 農地の上に支柱を立てて太陽光パネルを設置し、再生可能エネルギー発電と農業を両立する営農型太陽光発電(ソーラーシェアリング)。上場企業などを中心に再エネ需要が増す一方で用地減少により野立ての太陽光発電所開発が難しくなる中、土地の大規模な造成が不要で、通常の農地転用が不可能な土地でも開発できるソーラーシェアリングを手掛け始める企業も増えてきた。固定価格買取制度(FIT)でも地域活用要件における３割の自家消費が免除されるなど優遇され、環境省は補助金を設定、農林水産省も「みどりの食料システム戦略」に盛り込んでいる。現在の環境をどのように評価するか、農水省の有識者会議委員にもなっている千葉エコ・エネルギー代表取締役の馬上丈司氏に話を聞いた。
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掲載日：2023年3月20日号 |
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【ボルグワーナー・モールスシステムズ・ジャパン 社長 三島邦彦氏】
◇ボルグワーナー、日本企業の電気自動車開発支援・充電器を受注 |
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 米国の自動車部品メーカーであるボルグワーナー(BorgWarner)は、売上高に占める電気自動車(ＥＶ)関連製品での割合について、2030年には45％まで高める目標などを戦略として掲げている。この達成に向けて、同社ではバッテリーシステム開発を手掛ける企業などをはじめ、ＥＶ関連のノウハウを持つ各社の買収を推進している。昨年末にはＥＶ充電器の開発企業の買収を決定したほか、日本における同社製品の受注も獲得した。日本を含む世界でのＥＶ普及に向けた今後の戦略について、ボルグワーナー・モールスシステムズ・ジャパン 代表取締役社長の三島邦彦氏にお話しを伺った。
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掲載日：2023年1月5･20日号 |
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【足利大学 理事 牛山泉氏】
◇エネルギー問題／欧州の「再エネシフトが最大の安全保障」に学べ |
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 1978年に日本風力エネルギー協会(現学会)を設立し、長年にわたり日本の風力発電発展に貢献してきた足利大学理事の牛山泉氏。近年も新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業／洋上風力発電の低コスト化」プロジェクトで審査委員長を務めるほか、全国各地で講演するなど、精力的な活動を続けている。2050年カーボンニュートラル宣言や洋上風力の公募制度見直し、ウクライナ情勢とエネルギーを取り巻く環境が国内外で激変する中、日本が再エネに取り組む意義や目指す方向性について聞いた。
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掲載日：2023年1月5･20日号 |
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【自然電力 デジタル事業部長 松村宗和氏】
◇自社開発のEMS「Shizen Connect」展開に注力／メーカー問わず、収益最大化の制御を実現 |
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 自然電力は、自社開発したアグリゲート・エネルギーマネジメントシステム「Shizen Connect」の展開に注力している。発電側、需要側双方に有用な再エネ発電設備・蓄電池といったエネルギーリソース制御や、バーチャルパワープラント(VPP)の構築に寄与するリソースの群制御といった多数の制御方法を組み合わせ、様々なシーンで最適な経済性を創出できる。また、ベンダーフリーで多様な機器に対応できるのも特徴であり、国内家庭用蓄電池メーカー複数社と、制御に向けた実証を開始。さらに長野県小布施町での検証から、インフラの中核となるサービス構築を目指す。
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