THE NEW ENERGY INDUSTRIAL NEWS   かけがえのない地球の未来を守るために、
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   新エネルギー新報 インタビュー記事一覧 2022年
「新エネルギー新報」では、太陽光発電など再生可能エネルギービジネスを手掛けるキーマンに、随時インタビューを
行っています。若いアントレプレナーも多く、再生エネの将来を期待させる内容となっています。是非ご一読下さい。
 
※役職名等は取材時のままです。


  掲載日:2022年5月5日号  
  【オリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント 副社長兼戦略責任者 百合田和久氏】
◇OREM、発電量最大化でLCOEを低減するO&Mサービス
 
 
 オリックス100%子会社のオリックス・リニューアブルエナジー・マネジメント(OREM)は、アセットマネジメントの考え方を取り入れたO&Mを提供している。実質O&M費の削減(O&M費用と発電所収益向上効果を考えたメニューを履行し、事業主の手残りキャッシュを最大化させる)を打ち出し、エンビジョン・デジタル社他と製作した複数のデジタルツールを導入、事業運営のデジタル化を進めているのが特徴だ。発電事業者の利益最大化を事業の軸とし、単に安価なO&Mではなく、運営費を最小化しつつ発電量を最大化するオペレーションを推進するOREMの副社長兼戦略責任者を務める百合田和久氏に、その意味や太陽光発電が主力電源になるための展望を聞いた。

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  掲載日:2022年4月20日号  
  【キッカワ 代表取締役 吉川青良氏】
◇石油プラントのメンテで貢献、再エネ事業へのシフトも注力
 
 
 石油や化学プラントのメンテナンス事業などを手掛けるキッカワ(本社:岡山県倉敷市)は、近年は再生可能エネルギー関連事業に注力している。世界的な脱炭素化の流れをうけ同社が長く実績を持つ石油業界では今後の需要減なども見込まれるが、こうした中で同社はグループ会社を通じ木質バイオマスガス化発電装置の販売や、太陽光発電の施工・運営なども手掛け事業分野を広げる。3月中旬に東京ビッグサイトで開催されたスマートエネルギーWeekでは、バイオマス展にブースを構えバイオマス発電装置の紹介も行った。キッカワの代表取締役の吉川青良氏は「世の中の必要なことに果敢に挑戦していく」と語る。

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  掲載日:2022年4月5日号  
  【e-ウェーブR&D 代表取締役 竹下彰氏】
◇カーボンニュートラル実現へ波力エネルギー利用目指す/波力発電の意義
 
 
 2021年9月、東京久栄とサンユウシビルエンジニアリング、ワイテックは、神奈川県平塚市と個人株主7人で波力発電のコンサルタント会社「e-ウェーブR&D」を設立した。平塚市では、東京大学の生産技術研究所が中心の「平塚海洋エネルギー研究会」が活動しており、また環境省の実証として2021年度まで実機による発電実証が行われた場所。e-ウェーブR&Dの代表取締役で東京久栄の波力発電プロジェクトマネージャーを務める竹下彰氏に、波力発電のメリットや特徴、課題や今後の展開について聞いた。

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  掲載日:2022年3月20日号  
  【ジンコソーラー 副社長 銭晶氏】
◇日本で住宅用出荷比率5割に、2022年世界出荷目標40GW
 
 
 ジンコソーラーは、2022年の世界における太陽電池モジュールの出荷量は40GWを目標に掲げている。同社では、最新型の高出力太陽電池モジュール「Tiger Neo」シリーズの販売を開始したほか、今年の1月には上海証券取引所科創板市場への上場も果たした。さらに同社では、昨年より家庭向け蓄電システムの販売も日本においれ開始しており、今年はその販売の本格的な拡大も目指す。今年の同社の世界や日本における事業戦略や展開について、同社の銭晶副社長にお話を伺った。

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  掲載日:2022年3月5日号  
  【アイ・グリッド・ソリューションズ 代表取締役社長 秋田智一氏】
◇「今こそ本気の脱炭素経営を急げ」
 
 
 アイ・グリッド・ソリューションズは、スマートエネルギーWeekへ初めて出展する。今回は伊藤忠商事との共同出展として、脱炭素経営EXPOにブースを構える。AIを用いたエネルギーマネジメント、また早期からの太陽光発電のPPAモデルなどを展開し、企業のGX(グリーントランスフォーメーション)の推進と実現を支援する同社の事業モデルの強み、また今後の戦略や展望などについて秋田智一代表取締役社長にお話しを伺った。

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  掲載日:2022年3月5日号
  【河村豪俊弁護士、若林美奈子弁護士】
◇FIT制度から10年、再エネ制度も大きな変革期に/弁護士にパネル税など諸制度を聞く
 

 2022年は、固定価格買取制度(FIT)施行から約 10 年を迎え、再生可能エネルギーを巡る動向が大きな変革期に入った。FIT から FIP への移行で事業環境が変わる中、上場企業を中心とした環境対応から、特に価格下落が進んだ太陽光発電はコーポレート PPA が拡大しつつある。一方で地域共生が課題として挙げられ、岡山県美作市では事業用発電パネル税が成立、全国に波及する恐れも出てきた。直近の動向について、オリック東京法律事務所の若林美奈子弁護士、河村豪俊弁護士に聞いた。

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  掲載日:2022年1月5・20日号  
  【自然エネルギー協議会会長 徳島県知事 飯泉嘉門氏】
◇協議会発足10周年、カーボンニュートラル実現に向けた提言
 
 
 自然エネルギー協議会は、34地域の道府県の正会員、また法人企業各社による準会員から組織され、自然エネルギーの普及・拡大に向け国に対する政策提言と、会員間の情報共有といった活動を展開しており、昨年には設立から10周年を迎えた。一昨年には政府により2050年のカーボンニュートラルが宣言され、また昨年策定された第6次エネルギー基本計画では2030年度の電源構成における再生可能エネルギーの比率を36~38%とし、22~24%という従前の計画よりも水準が引き上げられるなど、国においても再エネ普及への施策が近年とくに進められている。こうした中で、今後協議会として政府へさらに推進を求める取り組みや提言などについて、協議会の会長を務める徳島県の飯泉嘉門知事に伺った。

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  掲載日:2022年1月5・20日号
  【自然エネルギー財団 事業局長 大林ミカ氏】
◇自然エネ財団と日本の再エネ10年/再エネTFでは省庁横断で規制見直し
 
 設立10周年を迎えた自然エネルギー財団。その間、日本では固定価格買取制度(FIT)による太陽光発電の爆発的普及を経て、洋上風力発電開発の気運やカーボンニュートラル宣言、第6次エネルギー基本計画の策定、FIP制度への移行など、転換期を迎えている。同財団事業局長で、内閣府の「再生可能エネルギー等に関する規制等の総点検タスクフォース」(再エネTF)の構成員を務める大林ミカ氏に、これまでの10年と今後の展望を聞いた。

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掲載日:2022年1月5・20日号
【メンバーズ 取締役 髙野明彦氏】
◇「脱炭素」「DX」は両立できる、目的をもって率先した動きを

 2021年9月30日に、「脱炭素DX すべてのDXは脱炭素社会実現のために」(プレジデント社)という書籍が、メンバーズ・ゼロカーボンマーケティング研究会から出版された。一見、結びつきづらい「脱炭素」「DX」という2つの事象がどうつながるのか、研究会を主催するメンバーズというデジタルマーケティング支援企業が、なぜ書籍を出版したのか。その理由や出版後の反響を、同社取締役の髙野明彦氏に聞いた。

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